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electromagnetic wave

　長い表題になってしまった。ただ単に電波でも良いのだが確かに磁石が絡む電気の波、電磁波だ。以前は郵政省管轄の電波監理その他だったようだが現在は総務省担当のようだ。総務と言うと自分達の職場の事務方のように感じて今一つピーンと来ない、いっそのことデジタル庁、改めて電波管理庁にしたほうがカッコ良い。確かに各地に電波管理局があるようだが一般的には馴染みが薄い。しかし我々消費者は時に翻弄され戸惑う。総括的に言えば順序が違う。何を言っているのか訳が分からないと思うが無線通信式電話機の話だ。くどいような書きまわしだがスマートフォンなど携帯電話器は市場規模が何兆円なのか知らないが、その電波事情を少し認識する事が出来た。すでに中国に追い越され第五世代だの料金値下げだのと騒いでいるうちに国際競争力が失われ気味の伝統の国、JAPAN。負けを渡す訳には行かないが、現状はどうか？さて、だまされ続ける我々消費者。20年くらい前、その電波事情も知らぬままJフォンなる通信事業者と契約。『あれれ、あれれ、電話できないじゃないかぁ！』現在も尚、NTTグループ、au、ソフトバンク、楽天、その他、事業者は身を削るような事業展開だ。それにしてもまぁ～、電波の割り当てを最初から計算に入れて均等にし、あとから参入してくる企業に対しても均等割り当てが出来なかったものか？結局、我々、消費者の利益にはならず、『画面が見れない』『通話もできない』『手の平の上のPCは速度不足で使いモノにならない』と三悪の値札を付けてネット上に並べて投げ売りでもしてもらわないと我々庶民は納得がゆかない。現在３強が支配する携帯電話電波領域、新規参入事業者に電波を割り当てようにも、その電波の割り当てに余裕がない為に、割り当てられないと言う総務省と民間企業のせめぎあい。膨大な構築費を投入して損得勘定抜きに企業活動を展開している企業タマシイを見た。（太郎）